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日本企業は人手不足に耐えられるか

日本企業は人手不足に耐えられるか

会社で実務の中心となっているのは何歳ぐらいでしょうか。もちろん会社の平均年齢によりますので一概には言えませんが、30代〜40代というのが自然でしょうか。

年代でいうと、2014年現在で1974年〜1984年生まれぐらいでしょうか。それらの方が高校と大学をストレートに卒業した年を換算するといかになります。

18歳就職 1992年〜2002年
22歳就職 1996年〜2006年

ここに就職氷河期(1993〜2005年)というのを当ててみますとわかるのですが・・・

ぴったり

多少の誤差はあるものの、現在日本を支えている年代は就職氷河期の時代のど真ん中世代です。

人手不足の経験が無い世代

私も含め、これらの世代は人手不足を経験していません。なぜなら、就職出来なかったのですから。直近での新卒採用は徐々に奪い合いになり、現在では中途やアルバイトでも採用が困難な事態です。

この世代が人手不足に対し、今後対策を打って行くという厳しい状況があります。

私の友人の経営者(代行会社を経営)と先日食事をしたのですが、

「人がとにかく集まらない」

と嘆いていました。

もちろん足元の採用費は高騰していますが、同社も他社に負けないくらいの採用費をかけても、人材の確保が難しいとのこと。

この経営者がちょうど30代で、人が集まらない事に関する経験がなく、食事をした際に友人として、今後の人材確保について相談をされた次第です。

さらに、既存のメンバーの業務はかなり詰み上がっており、業務負荷や離職につながりかねないと2重苦のようです。

耐えられない企業も出てくるのでは?

同社は全員が大事な人材であるという前提ですが、そのうち2名、どうしても替えの聞かない人材がいるようです。この2名の転職を抑止するというもの併せて考えているようで、足元の採用・人材確保の厳しさを認識しました。

こういった中、人材不足で仕事に支障が出る会社もそろそろ出るのではないかと考えています。

ということで当面の間、人材系の会社は強いと思われますし、ブラックと揶揄されるような会社の人材確保はより難しくなると思われます。

ちなみに、この話について社名を隠す事を前提にブログ掲載許可済みで、少しでも現状を知ってほしいとのことでした。

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